平成17年6月制定、同年7月に施行。国民が生涯に亘って健全な身心を培い、豊かな人間性を育むために食育に理念を定め、国、地方公共団体、関係者らが食育を推進する取り組みを総合的かつ計画的に推進することを目的とします。
小・中学生の10人に1人が肥満、大人の病気と思われていた生活習慣病やその予備軍が子供にも増えています。大人がきちんとした食生活をしていれば、子供も同じような食生活を送るようになりますが、時代の流れとともに核家族化が進み、ライフスタイルの変化などで、家族団欒で食事をする機会が減ってしまいました。家族揃って食事を摂ることは、子供にとってただ食べるだけの時間や場所ではありません。食事を作りながら、また食卓を囲んで交わされる会話は、食に対する関心を持たせるだけでなく、食べる意欲や食事のマナー、コミュニケーションスキルなど、社会生活に必要な心構えや生きる力を身に付けさせてくれる大切な家庭教育です。
東日本大震災の福島第一原発事故による放射能汚染の問題は、被災地だけの問題ではありません。日本で起きてしまったレベル7の原発事故を前に、特に影響を受けやすい未来を担う子供たちを守るために、何をどうしたらいいのでしょうか?
家族の安全と健康を守るため、放射性物質を食生活から可能な限り除く方法を発信しています。
飽食の時代といわれる現代日本は、食生活の乱れから生ずる生活習慣病のリスクが増大しています。生活習慣病は、その名の通り生活習慣に起因するもので、薬やサプリメントに頼るだけではなかなか改善されません。俗説や宣伝に惑わされないように正しい知識を身に付けることと、ライフスタイルの改善が必要です。
日本人の3人に1人ががんに罹患し、2人に1人ががんで亡くなっています。がんの医療や研究は日々進歩していますが、高齢化によって2015年には2人に1人ががんに罹患すると危惧されています。早期発見と、がんに罹らないように、日頃からのライフスタイルの見直しが必要です。もしがんに罹っても、病気を知り、医療者と対話し、適切な医療を受けることで、がんを克服することができるようになってきました。発がんのリスクを考える時、日頃の食生活を無視することはできません。また既にがんに罹ってしまったなら、再発や転移を防止するためにもこれまでの食生活の積極的な見直し、改善が最優先となります。がんの方のための代替食事療法を提案しております。
心の病やメタボリック症候群の増加は、企業においても対策の実施が求められています。目先だけの利益を求めるだけでなく、深い意味での会社の利益は何かを考えるならば、病気で会社の優秀な戦力を失うことの方が大きな損失といえます。各個人が自分の健康やストレスをどのように管理していくか、健康管理の方法を自己管理能力向上の一環として、会社が一体となり、社員の健康維持のためにも「食育セミナー」 を受けさせている企業が増えています。
「食育セミナー」は、企業の人材開発においても大きな成果を上げられます。ライフスタイルの見直しは習慣の改善を意味します。自己管理能力開発のプロセスを通して、問題意識を持ち、観念を打ち破り、想像力を駆使して習慣を構築する、自己改革に取り組むベースを身に付けることができる新しいユニークな人財教育セミナーです。※食育セミナーは一人ひとりに合わせたプログラムになっています。